穏やかな新年を迎えた。
今年の10月には、満年齢で７７歳になる。喜寿という節目の年だ。
20年前の新年に悪性リンパ腫を発症したのであるが、それから２０年が経過した。
発症当時は、どうなることかといろいろ考えたが、２０年も生きながらえたことは本当に夢のようだ。
２０年の間、一時的に会社勤めに復帰したことはあるが、半年で退職。それから、これといった仕事もしないで生き延びることができたのは幸運だったというしかない。
いろいろ思うところはあるが、なんといっても、年金、健康保険などなどの我が国の社会保障のおかげ。これなくしては、生き延びることができなかった。本当にありがたいことだ。
これからも、このブログを書き続けるつもり。私の生存確認くらいにはなるだろう。
今までより頻度多く書こうというのが、新年の所感。
2，3日前、家族が救急車のお世話になった。救急搬送された病院で診察・検査を受けた結果、大事に至ることなく帰宅することができた。以下、その時の様子をメモしておいた。
こういう事態が発生したときに、役にたつかもしれない。その時気づいた、マイナ保険証の取り扱いについても触れておいた。
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日経電子版(12/9配信) で「楽天グループ、株価続伸 株主優待狙いで買われる」と報道されていた。
昨年期同様、今年度も株主優待で「楽天モバイル」のesimが配布されるようだ。
記事のリード文を以下、転載:
（9時50分、プライム、コード4755）楽天グループが続伸し、前週末比52円40銭（6.07%）高の915円30銭まで上昇した。6日、2024年12月末時点の株主を対象とした株主優待制度を発表した。100株以上保有する株主を対象に、携帯キャリア「楽天モバイル」回線での通話などの音声利用と、1月あたり30ギガバイト分のデータ通信が可能なプランを1年間無料で提供する。株主優待狙いの買いが入っているとみられる。
昨年度(27期）も株主優待で同様のesimが配布され、これを活用させてもらっているところ。
楽天のHP上には、「第28期 株主優待制度に関するお知らせ」で、株主優待の詳細が記されている。
私のように、すでに優待サービスを受け、楽天の株式を継続して所有しているものについては、以下のような扱いになる旨、記されている：
第27期株主優待にお申込み及び本人確認を完了された株主様は、お申込みをいただくことにより、第27期株主優待で提供した電話番号の1年間の継続利用となります。
配当落ちの楽天株、優待制度で恩恵を受けるのも悪くはない。活用させていただこう。
日経電子版(12/3配信)に「携帯通信の支出2割減 格安プラン、主要国で最低水準に」
と題する解説記事がでていた。
記事のリード文を以下転載：
携帯電話の通信料が安くなっている。設定料金は主要国最低の水準となり、個人の支出はピーク時から2割ほど減少した。政府主導で進めた「官製値下げ」が徐々に浸透し、各社は競争を繰り広げる。スマートフォンでの動画視聴の一般化で、中容量プランが主戦場となっている。
主要国のデータ容量５GBの携帯電話通信料を、20年3月と23年3月のそれぞれの時点で比較すると右図のようになる（日経記事から転載）。
図から明らかなように、日本の通信料は英国と並び世界で最安になっていることがわかる。2020年から2023年の3年間で半分程度になっている。
菅首相が日本の通信料が高いとの発言、そして楽天モバイルが携帯事業に参入したあたりから通信各社の格安プランの投入の結果として現在のような通信料金が達成された。
以前は、一般的だったSIMロックが解除されることも通信料の低減に大きく寄与したように思う。これにより、ユーザーが通信事業者(キャリア）を、料金を比較しながら、自由に選択することができるようになった。
さらに、e-Simが普及したことにより、単一の端末で複数キャリアと契約することが可能になり、キャリア間の行き来が頻繁に行うことができるようになった。将来、通信料の低減が続くに違いない。
この日経の解説記事に、KDDIの低価格ブランドpovo2.0が紹介されていたが、ここでは、月ぎめでないデータの都度購入の仕組みがあり、データ通信のみだと、「本人確認書類なしで開通」することができる。e-Simを利用することができれば、必要に応じた低価格でモバイル通信を利用できるようになった。いいサービスだ。
規制緩和の効用なかなかのもの。
日経電子版(12/2付け）に、「EU水素補助金、中国製装置を対象外 域内産業保護へ転換」とタイトルされた記事がでていた。
この記事、結構大きな記事ではないかと思う。トランプ大統領誕生で、中国を締め出す動きが注目されているが、EUも同じく中国締め出し、国内産業保護に舵を切ったということなのだろう。
この記事のリード文を以下に転載：
欧州連合（EU）は3日から募集を始める域内のグリーン水素製造業者に対する補助金の支給条件として、中国製品の利用を事実上対象外とする規定を導入する。太陽光発電事業などで中国メーカーの寡占により域内産業の衰退を招いた反省から、方針を転換して締め出しに動く。
中国製の製品が流入し国内産業が影響を受けているのはわかっていたことであるが、巨大市場の中国を意識すると、なかなか思い切った措置にでれなかったのではないか。最近の自動車産業で、それどころではないと考えられるようになったのだろう。
