１０年くらい前に購入したDysonの掃除機（SY24）の吸い込みが悪いので確認してみたら、ごみの吸い込み口から本体をつなぐヘッドホースがちぎれていたので、新たに部品を取り寄せ修理した。
右に示す写真が修理後の掃除機ヘッドとバラバラにちぎれていた取り換え前のヘッドホース。
部品（ヘッドホース）は、アマゾンで、約６００円で購入。純正でなく、互換という触れ込みではあったが、寸法は適合しており問題なかった。
ヘッドの分解、ホースの取付けは、Youtubeで、何人かが紹介しており、これに従った。Youtubeで扱っていたモデルと多少の違いがあり、ビスのとめいちが異なるなどの違いはあったが、なんとか取り付け作業を終了することができた。
それにしても、Youtubeがとても役立つことに、あらためて感心した次第。
２０１１年の今日（５月２日）、禁煙を開始。禁煙開始から１５年が経過した。
禁煙を開始したころは、喫煙の誘惑を感じたものだが、最近は、殆ど、意識することなく禁煙ができているようだ。
長期間、喫煙を続けることの健康上の問題が指摘されているが、私も御多分に漏れず気管支喘息/COPDとの診断を受けた。
半年ほど前、風邪をこじらせたらしく激しい咳と痰の症状が生じた。近所のクリニックで咳止め、痰切りの薬を処方してもらっていたが改善せず、呼吸器疾患を専門にする病院を紹介され診断を受けた。この時の診断結果が慢性気管支喘息/COPDとなった。以来、ステロイド薬の吸入などを行っているが、なかなか改善しない。
診断に際しては、アレルゲンの検査をおこなったが、さまざまのアレルゲンに対して全く反応せず、慢性気管支喘息/COPD発症の原因は、ほぼ、長期に亙る喫煙ということに相成った。
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連日安値の続いていた日経平均が、前日比2,675.96円高の53,739.68円で終えた。急騰だ。一体何が起きたのだろう？
どうも、トランプがイラン攻撃を終了させるのではとの憶測で市場が安堵したようだ。
日経電子版（4/1 5:45配信）に「トランプ氏、２～３週間で作戦終結 イランの「非核化目標達成」」と題する記事がでている。この記事、読みようによっては、トランプがイランとの戦争を終了すると読める。
しかしだ。今回の騒ぎで閉じた状態になっているホルムズ海峡はそのままになっている。どうする？
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今日３月１１日は東日本大地震発生から１５年になる。
地震発生時の私自身の体験は「東日本大地震・個人的体験（地震直後）」にまとめている。
このエントリを読み直してみた。
その当時の感覚では、そうたいした経験をしたような印象だったが、今読み返してみると、それなりに大変で、命拾いをしたといってもようなものだった。地震直後は、やはり興奮状態にあったことなどから、そう大変なことではなかったような気もしている。
それはそれとして、１５年という月日はそれなりの長さであったように思う。当時の感覚でいえば、もう原子力の利用はやめるべきと思っていたものの、やはり我が国にとって原子力は必要と思うようになっている。
日経電子版（3/11配信）には、「欧州委員長、脱原発は「戦略ミス」 次世代小型炉の推進表明」なんていうニュースもある。
EU（欧州連合）のフォンデアライエン委員長は、福島第一原発の事故の惨禍をみてドイツのメルケル政権が脱原発に舵をきったことを、ドイツ出身の委員長が「戦略ミス」であったと述べるのを聞くと、大きな変化を感じてしまう。世の中のながれのなかで、ものの見方、善悪というものが大きく変化するのを思い知らされる。
私自身も、原子力に対する見方も大きく変化したように思う。そのあたり、きちんとまとめておく必要はあると思うが、ひとことでいうと、今一度、原子力エネルギーの活用を考えたほうが良いように思っている。
各党の２００６年衆議院選挙公約は、「みらい」を除き、消費税廃止だった。圧勝した自民党は、公約した２年限定の消費税減税を「給付付き税額控除」導入までの一時的措置とするといっている。この「給付付き税額控除」は、確か、野田・民主党も主張していた筈。そして、その実現のために導入を進めたのがマイナンバー制度だった。
「給付付き税額控除」は、所得税額から一定額を差し引き、控除しきれない分を現金で給付するというしくみで、「真に支援が必要なひと」へ効果的に給付する優れた仕組みだと思う。バラマキではなく合理的で持続的な優れた仕組みだ。ただ、これを運用するには、国民個々人の正確な所得や資産を正確に把握する必要がある。そのインフラとしてマイナンバー制度が必要とされた。
ただ、マイナンバー制度がうまく運用されることになると、個々人の所得・資産といったある種究極の個人情報を丸裸にし、その情報を国家権力が握るということになる。言い換えると、個々人の個人情報の管理を許す前提で、「平等で公正な税制」を実現しようとしたものだ。丸裸にされることを良しとしないで、「給付付き税額控除」という仕組みを手に入れることはできない。
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