東京都の感染者数の7日移動平均をプロット – コロナウィルスとの闘い
Friday, May 1st, 2020東京都のサイト「都内コロナウィルス感染動向」で公開している陽性感染者数データをダウンロードし、1月24日～今日（5月1日）の感染者数推移、そしてその7日移動平均を算出し、棒グラフとして出力してみた。
出力結果は以下：
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Archive for the ‘科学・技術・原子力問題’ Category
更新されない「再生産数」(日経記事より) – コロナウィルスとの闘い
Wednesday, April 29th, 2020日経電子版（4/28 22:30、4/29 5:59 更新)の「コロナ再生産数、更新止まった日本 足らぬ集合知 拡大か収束か見通せず」という記事、興味深く読んだ。
この記事、新型コロナ対策の感染拡大傾向の把握に欠くことのできない「（実効）再生産数」が4月1日以降全く公表されていないことに疑問を呈している。
さらに、記事では現状を次のように解説する（以下、抜粋）：
再生産数は高度な数学を駆使した数理モデルによって導かれる。感染者数やその増え方などからはじき出すが、計算式をどのように設定し、より現実に近づけるかは研究者の腕のみせどころだ。
日本では、厚生労働省クラスター対策班のメンバーである北海道大学の西浦博教授が一手に引き受けている。国や自治体の新型コロナ対策は西浦教授らのグループの試算に基づいている。ここに日本が抱える感染症対策の大きな課題がある。
上述した記事の抜粋、我が国の新型コロナ対策を担う「専門家グループ」への不信を表明したものと感じた。 (続きを読む)
SIR 感染モデル 介入の効果の取り込み -コロナウィルスとの闘い
Sunday, April 19th, 2020SIR感染モデルに基づき、新型コロナウィルスの感染拡大をPythonを用いてシミュレートしてみた。シミュレーションでは、感染拡大を緩和するための介入措置がどのような効果を及ぼすかをみてみた。
下掲した図は、予測計算の一例。人口100,000人の集団において、ひとりの感染者が発生した時点から時間（日数）推移にともなう感染者数の変化を計算している。縦軸は感染者数。
図示した計算では、感染率 β：1.5（/day)、回復率 γ:0.07(/day) の環境で感染が拡大しているとき、感染者発生から120日目に介入をし、感染率β：0.03とする措置を200日まで(80日間）継続。その後、感染率が元の状態に戻るとした。
介入措置を有効とする期間内では感染者数を下げることはできるが、措置解除後の2波の感染者数の増加を見のがしてはならない。介入は医療システムの維持のための時間かせぎ。結局は、ワクチン、治療薬、あるいは集団免疫が成立するのを待つことになる。
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気になったニュース: テスラ蓄電池価格、「普及期」視野に
Thursday, February 20th, 2020数日前の日経朝刊（2月18日付）に、「テスラ蓄電池、『普及期」視野に 日本で家庭向け投入へ 供給網に変革迫る」という解説記事がでていた。この記事、ひょっとしたら変化を示唆する大きなニュースではと感じ、記事の概要をメモしておくことにした。
この日経記事のリード文を以下に転載：
再生可能エネルギーの普及に欠かせない家庭向け蓄電池の価格が重要な節目に差し掛かっている。米テスラが日本に投入する製品は蓄電容量1キロワット時あたりの価格でみると、国内の既存製品より格段に安い。太陽光パネルの設置費用などを考慮しても、電力会社から電気を買うより合理的となる水準に迫る。
ドイツの再生エネ、化石燃料を上回った 我が国は？？
Monday, January 6th, 2020日経の電子版(1月4日 3:00）に「ドイツ再生エネ46％、初めて化石燃料を上回る 19年」という記事がでていた。
昨年暮れに開かれたCOP25では日本の地球温暖化対策の遅れが批判されたが、福島第一事故の後、すぐに、脱原発の方針を採ったドイツ、再生エネルギーの活用が進んでいるようだ。このニュースを我が国の現状と比較しながら考えてみた。
日経記事のリード文は以下。（転載）
ドイツの発電量に占める再生可能エネルギーの比率が2019年に初めて化石燃料を逆転した。太陽光や風力などの再生エネの発電シェアは18年から5.4ポイント上昇し、46.0%に達した。石炭などの化石燃料は約40%だった。英国でも原子力を含めた二酸化炭素（CO2）排出ゼロの電源が初めて化石燃料を上回り、欧州の脱炭素を裏付ける結果となった。