SIR感染モデルに基づき、新型コロナウィルスの感染拡大をPythonを用いてシミュレートしてみた。シミュレーションでは、感染拡大を緩和するための介入措置がどのような効果を及ぼすかをみてみた。
下掲した図は、予測計算の一例。人口100,000人の集団において、ひとりの感染者が発生した時点から時間（日数）推移にともなう感染者数の変化を計算している。縦軸は感染者数。
図示した計算では、感染率 β：1.5（/day)、回復率 γ:0.07(/day) の環境で感染が拡大しているとき、感染者発生から120日目に介入をし、感染率β：0.03とする措置を200日まで(80日間）継続。その後、感染率が元の状態に戻るとした。
介入措置を有効とする期間内では感染者数を下げることはできるが、措置解除後の2波の感染者数の増加を見のがしてはならない。介入は医療システムの維持のための時間かせぎ。結局は、ワクチン、治療薬、あるいは集団免疫が成立するのを待つことになる。
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数日前の日経朝刊（2月18日付）に、「テスラ蓄電池、『普及期」視野に 日本で家庭向け投入へ 供給網に変革迫る」という解説記事がでていた。この記事、ひょっとしたら変化を示唆する大きなニュースではと感じ、記事の概要をメモしておくことにした。
この日経記事のリード文を以下に転載：
再生可能エネルギーの普及に欠かせない家庭向け蓄電池の価格が重要な節目に差し掛かっている。米テスラが日本に投入する製品は蓄電容量1キロワット時あたりの価格でみると、国内の既存製品より格段に安い。太陽光パネルの設置費用などを考慮しても、電力会社から電気を買うより合理的となる水準に迫る。
日経の電子版(1月4日 3:00）に「ドイツ再生エネ46％、初めて化石燃料を上回る 19年」という記事がでていた。
昨年暮れに開かれたCOP25では日本の地球温暖化対策の遅れが批判されたが、福島第一事故の後、すぐに、脱原発の方針を採ったドイツ、再生エネルギーの活用が進んでいるようだ。このニュースを我が国の現状と比較しながら考えてみた。
日経記事のリード文は以下。（転載）
ドイツの発電量に占める再生可能エネルギーの比率が2019年に初めて化石燃料を逆転した。太陽光や風力などの再生エネの発電シェアは18年から5.4ポイント上昇し、46.0%に達した。石炭などの化石燃料は約40%だった。英国でも原子力を含めた二酸化炭素（CO2）排出ゼロの電源が初めて化石燃料を上回り、欧州の脱炭素を裏付ける結果となった。
福島第一の汚染処理水の取り扱いについて、経産省は海洋・大気放出という提案をしたという。
12月24日の「森本毅郎 スタンバイ！」（TBSラジオ）のニュースズームアップでも取り上げていた。ニュース内容を書き取っておいた。以下だ：
東京電力福島第一原発で増え続ける放射性物質トリチウムを含む汚染処理水の処分について経済産業省は海に流す海洋放出と、蒸発させて大気中に放出する大気放出に絞るとりまとめ案を政府の小委員会に提示しました。
経産省の提示した案を詳細に読んでみたが、多少、違和感を感じた。ニュースの中身と、それに対する私なりの「感想」をメモしておいた。 (続きを読む)
今朝の日経（12月13日付朝刊）に「中小水力発電に脚光 再生エネ 買い取り優遇で追い風」という記事がでていた。
水力発電といえば黒部ダムに代表される巨大ダムによるものと思っていたが、この記事から、中小水力発電というものがあり、それなりの出力になることを知った。
この中小水力の発電能力について記事では以下のように報じている（以下転載）：
経済産業省によると国内の中小水力の発電能力は原発10基分に当たる約1000万キロワットだ。12年から18年にFITで売電を認められたのは120万キロワットで、全国小水力利用推進協議会などによると今後10年間で64万キロワット分の開発計画があるという。矢野経済研究所はFITによる中小水力の電力買い取り額が30年度に2300億円となり、発電設備市場も2700億円になると予想する。
