娘の小学校入学記念に25年前に購入したピアノを売却した。このピアノ、河合楽器勤務の知人を介して購入したもの。
最近では、布に覆われてリビングに鎮座する無用の長物に化していた。リビングの間取りを変更するのに合わせて、思い切って、処分することにした。、
複数のピアノの買い取り業者さんに相談し、一番高い買い取り価額を提示した業者さんに売却をした。
今回のピアノの売却で気づいたことをメモをしておいた。 (続きを読む)
１３年間使い続けているオカムラ社製 バロン・チェアを修理した。
昨年９月にも修理したのだが、その時はアームレストの交換・修理、今回はキャスターを交換した。
数か月くらい前から黒いプラスティックの破片が床に散乱し、気になっていた。よくよくみると、バロン・チェアのキャスターを覆うウレタンがひび割れし、これが床に散らばっていた。
アームレストの部品を取り寄せたオカムラサポートアンドサービス（okamura家具のパーツ＆メンテナンス専門店）から交換用のキャスタを入手し、交換した。
右の写真はウレタン部が破損した二つのキャスター。椅子には全体で５つのキャスターが取り付けられていたが、この二つだけが破損していた。
昨年修理したアームレストのウレタンもひび割れしたことから、ウレタンは１０年くらいたつとひび割れ破損するもののようだ。
椅子からキャスターの取り外しは椅子本体から引き抜くことでできるが、それなりの力をかける必要があった。
今回購入したキャスターの取り付けは、留め具部を椅子本体に差し込むことで行えた。ただ、引き抜きのときと同じように、それなりの力を加える必要があった。
左の写真は取り付け後の椅子の脚部を撮ったもの。
今回取り寄せた交換用のキャスター（５個セット）は計9,702円のもの。参考のため、納品書を以下に添付しておいた。
日経電子版（11/11付）の「企業物価４０年ぶりのび 原材料急騰、収益を圧迫」とタイトルされた記事を読んだ。この記事のリード文は以下（転載）：
資源や原材料などの価格が急上昇し、日本企業の収益を圧迫する構図が強まってきた。日銀が11日発表した10月の企業物価指数は前年同月比8.0%上がり、約40年ぶりの伸び率になった。世界的な供給制約や原油高で輸入物価が高騰している影響が大きい。半面、最終財では値上げの動きが鈍い。どこまで波及するかが今後の焦点になる。
同じく日経電子版(11/13付）には「値上げできない日本 鈍い賃上げ、円安で貧しく -インフレと向き合う(下）-」との記事があった。この記事のなかに、右図に示すような、日本と米国の企業物価指数と消費者物価指数の変化を示すグラフが掲載されていた。
この図により、わが国が深刻な状況に直面していることが理解できるのではと思う。
我が国の消費者物価指数は、ここ数年、ほとんど変化してない。一方、企業物価指数も、昨年暮れあたりまでは、ほぼ変化しておらず消費者物価指数とバランスしているように見える。が、しかし、昨年暮れから上昇に転じ、前年比８％まで上昇している。
企業物価と消費者物価がバランスしなくなってきている。かなり大きなギャップが生じているのだ。
当然のことながら、この差は、消費者物価の上昇、あるいは企業の「赤字覚悟の安売り」によって吸収しなければならない。短期的な「赤字覚悟の安売り」を長期間行うことは不可能だ。ほぼ確実に、気づいたときに突然に、消費者物価が上昇する、突発的にインフレ的状況がやってくる。
一方、米国では企業物価指数に追随するかたちで消費者物価が上昇している。我が国のように「企業努力」で値上げを抑制することなく、原材料の価格は消費者価格に（スムーズに）転嫁されている。同じインフレ的状況でも、消費者がわかるかたちでインフレが進行することになる。
年金生活者にとってインフレは恐怖。スーパーインフレなんて状況になれば当然のことながら即死ということになってしまう。身構えてしまう。
ここ数か月は物価指数の動きを目を凝らし、それ相応の準備をしなければならないのでは、と思う。
我が家の居間の暖房を、２０年以上使い続けた石油ストーブからガス（LP)ＦＦ暖房機に替えた。
今回、購入したガスFF暖房機は、リンナイ社製のRHF-561FT。この製品が、これまで使っていた石油ストーブと暖房能力が同等であること、そしてFF式で強制吸排気であることが決め手でで購入することにした。
これまで使用したいた石油ストーブが老朽化したこともあるが、最近の灯油料金の価格がリッター当たり100円を超えてきたこともあり、暖房用に灯油を使うメリットが薄くなってきた。さらに、灯油を購入する際の持ち運びが、歳をとって、容易でなくなってきたこともあり、暖房をガスに変えることにした。
暖房機の購入・設置は、いつもお世話になっているニチガスさんにお願いした。
購入設置費用は税込みで157,630円。リンナイの希望小売価格が192,500円ということを考えると随分安く取り付けてくれているように思った。ありがたい。
見積りを以下に添付：
グラスゴーのCOP26での岸田首相の演説に対し、世界の環境団体で作る気候行動ネットワークが日本を「化石賞」に選出した。
このニュース、今朝のTBSラジオ森本毅郎スタンバイでつぎのように報じていた（以下、書き取り）：
世界の環境団体で作る気候行動ネットワークは2日、地球温暖化対策に後ろ向きな国に送る化石賞に日本を選んだと発表しました。岸田総理が地球温暖化対策を話し合う国際会議COP26で二酸化炭素の排出が多い石炭火力発電の廃止の道筋を示さなかったことを理由にあげました。
気候行動ネットワークのHPにこの化石賞について以下の記述があった。本文と私の拙訳を並べて以下に記しておいた：
Second Fossil of the Day Award goes to Japan
今日の2番目の化石賞は日本に
Japanese Prime Minister Fumio Kishida told the assembled Glasgow crowd that Japan promotes fossil power plants because they are necessary to integrate renewable energy, not only in Japan, but also throughout Asia.
岸田文雄首相はグラスゴーの会議で日本は化石燃料による発電を推し進めると発言。日本とアジア諸国にとって再生エネルギーを開発するために必要とした。
Despite a coal phase out being set as a priority goal for this COP, the land of the rising sun aims to continue using coal power plants beyond 2030 and even towards 2050. Furthermore, Kishida has had deluded dreams of using ammonia and hydrogen as “zero-emission thermal power”. He needs to wake up and understand that these novice and costly technologies are linked to fossil fuel extraction and would leave little chance of meeting the global 1.5C degrees targets. We need real world commitments to halt rising temperatures and a coal phase out by 2030 and not fossil fuel nightmares.
今回のCOPの主要なゴールが石炭の利用を廃止するものであるにもかかわらず、「日出る国」は石炭火力発電を2030年以降どころか2050年にわたってさえ使い続けようとしている。さらに、岸田首相はアンモニアと水素の使用でゼロエミッションの発電を実現しようとするというまやかしの夢を述べた。こうした未成熟でコスト高の技術が化石燃料の採掘に関連づけられるものであり、全地球的な1.5℃の目標になんら合致するものでないことに、彼は気付く必要がある。気温上昇を止め、2030年までに石炭の利用を停止し、化石燃料の悪夢を避ける世界的な現実的公約を必要とする。
岸田首相、大急ぎでグラスゴーにでかけたのだが、環境団体に言いたい放題の悪口を言われたようだ。
この「化石賞」なるもの、環境団体の意に沿わないものに悪口をいうもので、毎日、何か国も選出されている。別に、日本のマスコミのようにいちいち大騒ぎする必要はないのではと思う。
因みに、第二日の「化石賞」は、一番目はNorwayに、二番目が我が日本に、三番目には、Australiaに送られている。
